STAP細胞で世間を騒がせた小保方さんに関するNHKの報道が行き過ぎであったとの判断が下された。その判断をした団体の名はBPO。放送に関する事柄だから最初のBが「ブロードキャスト」であろうとの推測は出来るが、あとのPが分からない。記事を読むと正式名称は「放送倫理・番組向上機構」だそうだ。Pは番組を意味する「プログラム」らしい。
アルファベット三文字の言葉、良く見るが栄枯盛衰も激しい。最近トランプ政権が大幅減税と大規模公共事業を両立させるため民間の投資会社を設立してその資金で公共投資をしようという話があって、それに日本の外為特会や年金資金を使うような噂が出た。その是非はおいといて、民間の力を公共投資に利用する事をかつてPFIと言っていた事があったが、それは死語になったらしく今回はその言葉が聞かれなかった。
トランプラリーで米国の株式市場は連日最高値を更新しているが、相場を牽引するIT産業、かつてはIBMという巨人がいたが、最近それもめっきり顔を出さない。もう三十年も前になるがIBMを倒すのはDECであろうと言われた。メインフレームが中心だったコンピュータがワークステーションに主軸が移ると思われた頃だ。実際はSUNがワークステーションの主流になり、いまやDECもSUNも身売りしてその影はない。
IT業界ではかつて経営革新を促進するとしてERPというソフトがもてはやされた。その主流がドイツの会社SAPだった。その会社は「サップ」と読まれる事を嫌い、理由を聞くと「だってIBMを『イブム』とは言わないでしょう」との事だった。
さて件のBPOだがWHOやWTOなどの国際機関でもないらしいから日本の団体らしく「放倫審」とでも呼んだ方がいい。分かり易いし、その方が長続きしそうだ。
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