新旧メディア

 先々週の当欄で、トランプ大統領がインサイダー取引をするのではないかとの危惧を書いたが、早速4月24日号の週刊文春でそれが取り上げられた。池上彰氏のコラム記事によると、トランプ大統領は相互関税の一時停止を発表する直前に、「今が買い時だ」と自身のSNSに投稿したというのだ。池上氏は、それによってトランプ氏が関係する投資ファンドが利益を上げた可能性をほのめかしているが、そんな露骨な事が本当に行われたのだろうか。

以前なら、活字になった事はまず間違いなく本当だろうと信じて疑わなかったが、昨今ではメディアの信頼性が揺らいでいる。特にアメリカでは伝統的メディア（新聞・テレビ等）と新興メディア（ブログ・SNS等）がお互いを批難し、自己の正当性を主張し合っている。新興メディアが言うには「伝統的メディアは今まで国民にウソをついてきた。彼等は自分等が政治的に中立だというフリをしたがる。我々新興メディアは自分等の政治的意見を隠していない。」成程と思うし、実際アメリカ国内で伝統メディアを信頼しているという人は31％にまで低下しているらしい。接戦が予想された先の大統領選挙でトランプ氏が圧勝したのも、そうした事が背景にあるようだ。

私の眼には伝統的メディアが既得権益の上に胡坐をかいているように見える。日本のテレビ界は特にそうで、フジテレビの不祥事も既得権益が原因に見える。暴言かも知れないが、フジテレビは一度倒産してその電波枠を別の会社に譲るべきではないか。より良心的で真摯な番組を作るべく、複数の会社が電波枠を巡って競争する枠組みが欲しい。サッカーJリーグのように毎年入れ替えが行われるとテレビももう少しまともになりそうな気がする。

（次週はお休みを頂き、13日から再開します。）